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研究開発型ウェブコンサルティング事業を展開する株式会社ペンシルは4月30日、新型コロナウイルスの感染拡大防止を目的とした外出自粛要請を受けた後の生活や購買行動などの変化を調べた「シニアの消費行動特性」についての調査結果を公表しました。
シニアは化粧品・衣類の消費が通常の4分の１以下に
4月15日～22日、全国のペンシル・シニアモニター登録者351人を対象に調査し、197人（51～94歳の男女ほぼ同数）から回答を得た。「ウィズコロナ」「アフターコロナ」に向け、マーケターが抑えるべきポイントを探った。
それによると、最初に「緊急事態宣言」が発出された7都府県の居住者は63%で、遠方に離れて居住する家族がいるのは47%「配偶者と2人家族」の87%が最多。無職や専業主婦など、年金受給者が52%と半数以上だった。
「購買行動の変化」については、食品は通常時の99.5%とほぼ変わらず、日用雑貨や医薬品など利用頻度が少ないものは76％に減少。化粧品や衣類は通常時の4分の1以下となっており、買い控えの傾向が表れていた。
アフターコロナで「ネット通販利用が増える」は30％
食品などの生活必需品もネットで購入するようになり、「よく利用する」側に移動したケースと、趣味や嗜好品の購入のためにネット通販を利用していたため、利用がなくなったケースとで二分された。「アフターコロナ」となっても、ネット通販利用は増えると答えた人が30%だったのに対し、もとに戻ると答えた人は64%だった。
こうした結果を含め、ペンシルでは、消費行動には影響が出ており、生活必需品以外の購入意欲が下がって抑制がかかっているだけでなく、健康活動の低下やコミュニティとの関わりが減ったという声も多く聞かれ、気持ちの面でのサポートも必要とされていると分析した。
SNSで情報収集を開始したシニアも
併せて、この機会にネット通販やSNSによる情報収集を始めるシニアもいるため、これまでシニア対策をオフラインのみに注力していた企業も、情報発信や自社メディアを通じたシニア対応を行うことと、不慣れな中でも便利と感じたサービスは収束後も活用するという意識も感じられ、いまからの準備が重要とした。収束後の健康活動に対しての意欲の高まりもあり、ここに向けたコミュニケーションの準備をしておくことは有効としている。
